8時になって、済生会熊本病院副院長で医療連携部長の町田二郎先生に電話したところ、「救急がストップした事実はない」と判明。そもそも同病院は地震を受け、15日、16日に予定していた手術をすべて中止し、術後の患者のために確保していた約80床を空けて確保しているという。なぜあんな報道が出たのかよく分からないが、とにかく誤報だった。

 もっとも、自家発電ではCT検査が行えず、頭部外傷は診られない。救急隊には「CT検査が必要になるような患者は基幹病院へ送ってほしい。点滴や処置で対応できる患者はこちらで引き受ける」と伝えた。その後は基幹病院のCT検査で異常がなかったものの全身を打つなどして動けない患者、調理中に地震が来て鍋のお湯で下腿熱傷となった患者、ガラス片や屋根瓦で切創や擦過傷を負った患者などが次々と運び込まれた。

 その後すぐに、自衛隊の給水車、自治体からのパンが続々と到着。6時ごろテレビ報道で「済生会熊本病院の救急が受け入れできない状態」と伝えられていたので、「本当かな…」と思いつつ、万が一に備えて自衛隊から30床の簡易ベッドも運び込まれた。

 これまでの対応で痛感したのは、非常時に職員が集まることの重要性だ。診療に当たる医師や看護師だけでなく、理学療法士や作業療法士、介護福祉士、運転手などが大勢集まってくれた。手が空いた職員を診療以外の任務に充てられたことで、早期に病院の体制を立て直すことができた。

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